医業のサプリ販売ゴーサイン

規制改革の重点項目で
「医療機関の業務範囲の明確化」で公にサプリ販売認める

機能性表示解禁とあわせ
院内物販が加速する

クリニックサプリの市場拡大が進む

従来も医業の付随業務としてサプリメントを扱うケースは少くなかったが、この規制緩和によって、国が正式に医療機関に対してサプリ販売を許可した意義は大きい。来年４月以降に予定される「機能性表示解禁」と合わせクリニックでのサプリメント院内物販ビジネスは大きな転機を迎えそうで、患者の集客をかねた新たな物販ビジネスのチャンス到来とみていい。サプリ販売においてクリニックが大きなアドバンテージをもつ背景もあるからなおさらだ（表示に求められるエビデンスレベルは高く、信ぴょう性の高い論文が評価される。その一つにナチュラルメディスンデータベースがあり医師が自由に原料成分の有効性、安全性について検索、閲覧できるため、表示解禁で医療機関は適正な商品を選択あるいはオリジナルブランドとして販売しやすい）。こうした中、今、美容クリニックにおいて、診療とあわせてサプリメントを提案するケースが増えている。

（文中抜粋、全文はJAASアカデミーに掲載中）